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フロンティア株式の長期リターンは本当に高いのか〜木村昭二氏の主張に対する疑問

日経ヴェリタスに「長期運用、人口増で国選ぶ、フロンティアに投資せよ、木村昭二氏に聞く」という記事が掲載された。
記事では、木村昭二氏のフロンティア株式への投資法が紹介されている。木村昭二氏はナイジェリア、ケニア、ラオス、カンボジア、パプアニューギニアなどのフロンティア国の現地で証券口座を開設し、長期株式投資を行っているとのこと(投資先は10カ国以上とのこと)。

その理由として「50年といった長期で運用を考えた場合、先進国に投資するより大きなリターンを得られる」ことをあげている。記事では2002年以降の先進国、新興国、フロンティア国の株式指数の比較が行われており、「MSCI指数を見ると、過去10年程度でフロンティア国の上昇率は先進国をしのいでいる」とのこと。

確かにこの期間だけを比較すれば、フロンティア国の株式指数は先進国の株式指数よりもリターンが高い。しかし、この比較でもフロンティア株式指数はエマージング株式指数に劣っている。しかも、2002年始点という都合のよいデータを引用しているだけで、仮にMSCIフロンティア指数の算出が始まった2007年を始点にすれば先進国株式に比べて大きくマイナスだ。

2002年を始点としたリターンがたまたま高いからと言って、フロンティア株式の長期リターンが先進国株式よりも高いとする根拠は不明だ。

関連記事:
・MSCIがフロンティア100インデックスのカタール・UAE移行と新算定基準を発表

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